よくある質問と回答

震度や震源からの距離、家の状態によって揺れ方は違いますが、基本的に家の弱い部分ほど大きく揺れ、場合によっては倒壊に至る場合もあります。

弊社では、診断結果の御報告の際に「地震ハザードカルテ」や、お住いの地域の「活断層マップ」をお渡ししています。

阪神大震災で亡くなられた方の内、木造住宅の倒壊による圧死が8割を占めます。
木造住宅の耐震化が進めば、地震によって命や財産を失う確率を大きく減らすことができるのです。

現在の日本列島では、全国で多くの地震が発生しています。2019年6月から2020年5月までの1年間に発生した「震度4以上」の地震だけでも46回、「震度3以上」とすると188回も発生。

体で感じない「震度1（無感地震）」まで含めると、なんと1年で1,688回もの地震が発生しているのです。
また、政府の地震調査研究推進本部の発表では、首都直下地震や南海トラフ地震が30年以内に発生する確率は「70%程度」としています。

実際に大きな地震が来なければ、家が倒壊するような被害を受けることは当然ありません。

しかし、軽微な地震でもボルトがゆるんだり、負担の大きい部分が歪んだりと、耐震性の低い住宅が受ける影響は大きく、長く安心して住める住宅にするためにも、耐震診断と補強は欠かせません。

あの阪神淡路大震災でも、大切なご家族を亡くされた方、家を建てたばかりだったのに倒壊してしまって二重ローンを余儀なくされている方、自宅が隣家に倒れこんでしまい損害賠償請求されている方等、今なお震災の傷は癒えていないという方が多くいらっしゃいます。

地震はいつ起こっても不思議ではありません。地理的な問題から、日本には昔から大地震が周期的に起こっています。又最近では、政府の中央防災会議から大規模な地震の発生に対する長期予想が出されるようになるなど、予断を許さない状況と言えるのです。

基礎補強・壁補強・接合部の補強など、様々な補強方法があります。
大切なのは、「しっかりと効果の上がる補強、評点が挙がる補強を行なうこと」です。
目標とする耐震性と予算に応じた補強工事を組合せてご提案します。

※評点とは、耐震診断の結果あなたの住宅につけられた評価点数です。

相手が天災である以上、絶対に倒れないと言い切れる住宅の建築や、倒れないと保証できる住宅の建築は現実的には不可能です。
しかし、あの阪神淡路大震災を経験した私たちにはできる事が最低限あるはずです。
「耐震性の確認」「地震への備え」は非常に重要です。

相手が天災である以上、絶対に倒れないと言い切れる住宅の建築や、倒れないと保証できる住宅の建築は現実的には不可能です。
しかし、あの阪神淡路大震災を経験した私たちにはできる事が最低限あるはずです。

基礎補強・壁補強・接合部の補強など、様々な補強方法がありますが、大切なのは、「しっかりと効果の上がる補強、評点が挙がる補強を行なうこと」です。
※評点とは、耐震診断の結果あなたの住宅につけられた評価点数です。